NISAは月いくら積み立てるのが正解なのか、多くの方が悩むポイントです。2026年の最新調査によれば、新NISAのつみたて投資枠の平均積立額は月約6.2万円とされていますが、年収や年代、家族構成によって無理なく続けられる金額は大きく変わります。本記事では、年収300万円〜1,000万円以上の目安、20〜50代の年代別シミュレーション、そして家計に合わせた積立額の決め方を、金融庁・証券会社の公式データをもとにわかりやすく解説します。
NISAは月いくら積み立てる人が多い？2026年最新平均データ
まずは、他の人がどのくらいの金額を積み立てているかを知ることで、自分の基準づくりの参考にしましょう。新NISA制度がスタートしてから2年が経過し、積立額の平均値も徐々に上昇傾向にあります。
つみたて投資枠の平均積立額は月62,361円
2025年1月の調査によると、新NISAの「つみたて投資枠」における毎月の平均積立額は62,361円でした。旧つみたてNISAの平均が月3万円前後だったことを考えると、新NISAで非課税枠が拡大されたことにより、積立額も約2倍に増えています。ただし、この平均値には投資に積極的な層も含まれるため、自分が少なく感じても焦る必要はありません。
年代別の積立額傾向
年代別に見ると、積立額は概ね以下の傾向があります。
- 20代：月1万〜2万円が中心層
- 30代：月2万〜3.5万円が中心層
- 40代：月3万〜4万円が中心層
- 50代：月5万〜10万円と上限に近づく層も多い
年齢が上がるにつれて可処分所得が増え、老後を意識した積立額の引き上げが起きていることがわかります。
新NISAつみたて投資枠の上限は月10万円
新NISAのつみたて投資枠は年間120万円、月額換算で10万円が上限です。多くの証券会社では、この上限に合わせて月10万円までの積立設定が可能となっています。年間360万円の総枠を最大活用するには、つみたて投資枠で月10万円＋成長投資枠で月20万円（年240万円）という構成が理想形です。
年収別にわかるNISA月々の積立額目安
自分の年収に合った積立額を知ることは、無理なく続けるための第一歩です。ここでは金融機関の調査データをもとに、年収別の平均積立額と推奨水準を整理します。
年収300万〜700万円：月2万〜5万円が現実的ライン
年収300万円未満の層では、平均積立額は約2万9,000円となっています。年収400万〜600万円の会社員世帯では、月3万〜5万円を積み立てるケースが中心です。手取り収入の10〜15%を投資に回す考え方が一般的で、生活防衛資金（生活費の6カ月分）を確保したうえで余剰資金を回すことが前提となります。
年収700万〜1,000万円：月5万〜10万円で上限を目指せる
年収700万円以上の場合、つみたて投資枠の上限である月10万円を目指すことも現実的です。年収1,000万円以上の層では平均積立額が月6万7,166円と、他の年収層を大きく上回っています。独身や共働き夫婦であれば、月10万円の上限積立をしたうえで、成長投資枠も併用してNISA総枠の早期消化を狙えます。
年収別の目安早見表
| 年収 | 平均積立額 | 推奨積立額（手取りの10〜15%） |
|---|---|---|
| 300万円未満 | 約2.9万円 | 月1万〜2万円 |
| 400万〜600万円 | 約3.5万〜4.5万円 | 月3万〜5万円 |
| 700万〜900万円 | 約5万〜6万円 | 月5万〜8万円 |
| 1,000万円以上 | 約6.7万円 | 月8万〜10万円（上限） |
なお、同じ年収でも家族構成・住宅ローン・教育費などによって支出は大きく異なるため、あくまで参考値として捉え、家計収支から逆算することが重要です。
年代別のNISA積立シミュレーション
積立投資の最大の武器は「複利効果」と「時間」です。ここでは20代〜50代それぞれで、想定利回り年5%（全世界株式インデックスの過去平均相当）で運用した場合の資産シミュレーションを紹介します。
20代：月2万円×30年で約1,665万円
20代から月2万円を30年間積み立てた場合、元本720万円に対し、想定利回り年5%で約1,665万円に到達します。時間を最大の味方にできるのが20代の特権で、少額でも複利効果で大きく成長します。無理をせず、まずは月1万円から始めるのも有効です。
30〜40代：月3万〜5万円×20年で約1,230万〜2,055万円
30代から月3万円を20年積み立てると、想定利回り5%で約1,233万円。40代から月5万円を20年積み立てると約2,055万円です。住宅ローンや教育費と並行しての積立になるため、家計の余剰から逆算した設定が現実的です。
50代：月7万〜10万円×15年で約1,870万〜2,670万円
50代から始める場合、積立期間が短い分、金額を上げてカバーする戦略が有効です。月7万円×15年なら約1,870万円、月10万円×15年なら約2,670万円が目安。退職金や貯蓄の一部を計画的にNISA枠へ移す「取崩し防止積立」も検討しましょう。
自分に合った積立額を決める3つのステップ
平均や年収別目安を知ったうえで、最後は自分の家計に合わせた最適値を決める必要があります。以下の3ステップで無理のない金額を算出しましょう。
ステップ1：生活防衛資金を確保する
まず前提として、生活費の6カ月分（目安60万〜150万円）の現金を普通預金に確保してください。病気・失業・災害などで急な支出が発生しても、NISA口座の資産を売却せずに済みます。投資は「当面使わないお金」で行うのが鉄則です。
ステップ2：手取り収入の10〜20%を目安に配分
生活防衛資金が確保できたら、月の手取り収入の10〜20%を投資に回すのが一般的な目安です。独身なら15〜20%、子育て世帯なら10%前後が現実的な水準。家計簿アプリ（マネーフォワードMEなど）で固定費と変動費を可視化し、無理なく続けられる金額を見極めましょう。
ステップ3：ボーナス併用で年間上限を調整
毎月の積立に加え、SBI証券や楽天証券では「ボーナス設定」で年2回まで増額投資が可能です。たとえば月5万円＋ボーナス時に30万円×2回＝年120万円（つみたて投資枠上限）といった組み方もできます。毎月の固定積立を抑えつつ、つみたて投資枠を使い切る柔軟な戦略です。
NISA積立でよくある失敗と対策
積立額を決める際に陥りがちな失敗を事前に知ることで、長期投資を継続する確率が大きく上がります。
失敗1：初月から上限いっぱいで無理をする
「せっかくなら上限で」と月10万円から始め、数カ月で家計が苦しくなり積立停止するケースが見られます。長期・積立・分散の3原則から外れてしまうと、複利効果を得る前に退場することになりかねません。最初は余裕のある金額でスタートし、慣れてから増額する方が成功率が高い戦略です。
失敗2：相場下落時に積立を停止する
株価が下落した局面で積立を止めるのは、ドルコスト平均法の効果を最大化できる「安く買えるチャンス」を逃すことになります。下落時こそ淡々と積み立てを継続することが、長期リターンを押し上げる要因です。
失敗3：証券会社を適当に選ぶ
NISA口座は1人1口座しか開設できないため、選ぶ証券会社によってポイント還元率や商品ラインナップが大きく変わります。クレカ積立のポイント還元（0.5〜5.0%）や取扱投資信託数を比較し、長期的に有利な証券会社を選びましょう。SBI証券、楽天証券、松井証券は初心者からの評価が高い3社です。
NISA積立額の最適化に役立つツール・相談先
自分に合った金額を決めるのは意外と難しいものです。以下のツールや相談先を活用することで、より精度の高い積立プランを立てられます。
家計管理アプリで収支を可視化
マネーフォワード MEなどの家計簿アプリを使えば、銀行口座・クレジットカード・証券口座を一元管理できます。毎月の固定費と変動費を把握し、無理のない積立額を逆算するのに最適です。無料プランでも基本機能は利用可能です。
金融庁の資産運用シミュレーター
金融庁公式サイトには、積立額・利回り・期間を入力するだけで将来資産額を計算できるシミュレーターがあります。複数パターンを比較して、現実的なゴール設定に役立てましょう。
FP無料相談で家計全体を診断
家計全体のバランスから投資額を決めたい場合は、FP相談「ガーデン」などの無料FP相談を活用する手もあります。住宅ローン・保険・教育費と合わせた総合的な資金計画を立てられるため、初めての資産形成で不安がある方におすすめです。
まとめ：無理なく続けられる金額が最適解
NISAの月々の積立額は、2026年時点で平均約6.2万円、つみたて投資枠の上限は月10万円です。ただし最適な金額は年収・年代・家族構成によって異なり、手取り収入の10〜20%を目安に、生活防衛資金を確保したうえで決めるのが王道です。
重要なのは「継続できる金額で長期投資を続ける」こと。最初は少額からスタートし、家計に余裕ができたら増額する柔軟な姿勢が、将来の資産形成を成功に導きます。まずは証券口座を開設し、自分に合った積立プランを今日から始めてみましょう。
